本書は、『未来の年表』の続編である。ベストセラーの続編というのは大抵、前著の余勢を駆った「二匹目のどじょう狙い」である。しかし、本書は決して二番煎じをしようというものではない。「人口減少カレンダー」だけでは、少子高齢化という巨大なモンスターの全貌をとらえるには限界があった。だから今回は、全く違うアプローチで迫る。

累計88万部超『未来の年表』シリーズ第４弾！

少子化はコロナ禍で18年も早まった！
日本の病巣である「社会の老化」を、このような「人口減少ドリル」で易しく学びましょう。


Q・次の空欄に当てはまる数字は？
現在、主な消費世代の●人に１人が高齢者
A.３　B.５　C.７

Q・次の空欄に当てはまる数字は？
2021年のダイヤ改正で、終電時刻が●分繰り上がった路線も
A.37分　B. 87分　C.137分

Q・次の文章の誤字を正してください。
2020年、573件もの介護時業者が消えた

Q・次の文章の誤字を正してください。
日本の労働生産性は、OACD加盟国37ヵ国中26位

Q・次の文章の誤字を正してください。
２０３０年、ＡＩが進展しても64万人もの終業者不足に

問題文の内容はすべて、コロナ禍があぶり出した真実です。答えと詳しい解説は本文中に！

・・・・・・

コロナ禍からの再興に手間取ることになれば、国家としての衰退の歩みはいよいよ早くなる。国際マーケットどころか国内マーケットをも外国資本に奪われ、多くの日本企業が外国資本の手に渡り、国益を守れなくなることが懸念される。

人命が最優先であることは論を俟たないが、少子高齢社会が受けるダメージのリアルから目を背けることは許されない。

「社会の老化」を放置し続ければ、「未来の年表」は悪化の一途をたどる。経済的困窮どころか、やがて国家の致命傷となる。

われわれは、ただ傍観し嘆いてはいられない。「社会の老化」が進んでいることを前提として対応策を考えるしかない。

まずわれわれができることは、コロナ禍がもたらした変化を正しく理解し、「社会の老化」がそこにどうかかわったのかを知ることだ。そして、次の一手を考えることに尽きる。

――「はじめに」より

人口減少日本で各業種・職種や公共サービスに何が起こるのか？
実人数が減り消費量が落ち込む「ダブルの縮小」に見舞われるこの国は一体どうすればいいのか？
瀬戸際の日本にこれから起きる大変化を詳細かつ大胆に描きつつ、「戦略的に縮む」という成長モデルの手順を深掘りし、「未来のトリセツ」として具体的に示す。

【目次】
序章　人口減少が日本にトドメを刺す前に

第1部　人口減少日本のリアル
●革新的ヒット商品が誕生しなくなる
――製造業界に起きること
●整備士不足で事故を起こしても車が直らない
――自動車産業に起きること
●IT人材80万人不足で銀行トラブル続出
――金融業界に起きること
●地方紙・ローカルテレビが消える日
――小売業界とご当地企業に起きること
●ドライバー不足で10億トンの荷物が運べない
――物流業界に起きること
●みかんの主力産地が東北になる日
――農業と食品メーカーに起きること
●30代が減って新築住宅が売れなくなる
――住宅業界に起きること
●老朽化した道路が直らず放置される
――建設業界に起きること
●駅が電車に乗るだけの場所ではなくなる
――鉄道業界に起きること
●赤字は続くよどこまでも
――ローカル線に起きること
●地方に住むと水道代が高くつく
――生活インフラに起きること
●2030年頃には「患者不足」に陥る
――医療業界に起きること１
●「開業医は儲かる」という神話の崩壊
――医療業界に起きること２
●多死社会なのに「寺院消滅」の危機
――寺院業界に起きること
●会葬者がいなくなり、「直葬」が一般化
――葬儀業界に起きること
●「ごみ難民」が多発、20キロ通学の小学生が増加
――地方公務員に起きること
●60代の自衛官が80～90代の命を守る
――安全を守る仕事に起こること

第2部　戦略的に縮むための「未来のトリセツ」（10のステップ）
ステップ1　量的拡大モデルと決別する
ステップ2　残す事業とやめる事業を選別する
ステップ3　製品・サービスの付加価値を高める
ステップ4　無形資産投資でブランド力を高める
ステップ5　１人あたりの労働生産性を向上させる
ステップ6　全従業員のスキルアップを図る
ステップ7　年功序列の人事制度をやめる
ステップ8　若者を分散させないようにする
ステップ9　「多極分散」ではなく「多極集中」で商圏を維持する
ステップ10　輸出相手国の将来人口を把握する